趣味・レジャー
登山は危険でいっぱい!トラブルに遭わないための予防法と備え
新型コロナウイルスの影響で行動が制限される中、密を避けるレジャーが人気です。「登山」もその中の一つで、多くの方が登山を始めています。
しかし、登山は危険を伴うスポーツです。遭難のリスクがあり、多くの方を巻き込んだ救助活動が行われることもあります。
本記事では登山初心者に向けて、以下のポイントについて解説します。
- 登山で想定される危険
- 危険を避ける8つのポイント
- 救助活動の費用と保険
初めて山に入る前に、ぜひご一読ください。
登山で想定される危険
登山では、以下のような危険が想定されます。
- 道に迷う
- 登山中のケガ
- 高山病などの病気
- 急な天候悪化
それぞれについて見ていきましょう。
道に迷う 低い山でも多発している
登山で最も多い危険が「道に迷う」ことです。警察庁によると、2020年の山の事故の44%が「道迷い」でした。
【2020年 山の事故の状況】
人数 | |
---|---|
全体 | 2,697人 |
道迷い | 1,186人(44.0%) |
滑落 | 423人(15.7%) |
転倒 | 371人(13.8%) |
病気 | 188人(7.0%) |
疲労 | 170人(6.3%) |
標高が低い山でも、道に迷うことはあります。むしろ、低い山は木々が生い茂っているため視界が遮られやすく、道を見失いやすいのです。
道に迷わないよう、登山道から離れないようにしましょう。
ケガをする 坂道や階段、足場の悪いところに注意
登山では自然の中を歩きます。道が舗装されていないため足場が悪く、街歩きよりもケガのリスクが高いことに注意が必要です。
特に、「ガレ場」や「ザレ場」には注意しましょう。ガレ場はこぶし大の岩が一面を覆っている斜面で、ザレ場はそれよりも細かい小石が覆っている斜面です。グラグラと安定しない石を踏んで転倒する、足をくじくといったことが考えられます。
ケガのリスクを抑えるためには、やはり正しい登山道を歩くことが大切です。特に足元が悪い場所では慎重に歩き、ケガをしないように十分気を付けましょう。
歩けないほどのケガ(骨折や捻挫など)をしてしまった場合は、周囲に助けを求めましょう。単独行動で周囲に人がいない場合は、救助を要請します。判断が遅くなると暗くなり、救助が難航するおそれがあるため、速やかに判断しましょう。
病気になる......高山病、熱中症、低体温症
標高が高い山を登る場合は、「高山病」に気を付けましょう。高山病は、薄い酸素濃度に身体が適応できず、頭痛や吐き気などの症状が出る病気です。最悪の場合は死に至ることもあるので、十分注意してください。
一般的に、高山病は標高1,800~2,500メートルを超える地域で発症します。特に初心者は休憩を多めに取りつつ、身体の順応を確かめながら登ることをおすすめします。
シーズンによっては、熱中症や低体温症にも注意が必要です。山の気温は低地と大きく異なる上に、歩行中と休憩中では体温の変化が大きくなりやすいので、上着などで体温を調整しましょう。
急な天候悪化・落雷
山の天気は変わりやすく、急に天候が悪くなることがあります。特に夏山では雷が発生しやすいため、注意が必要です。
雷の音が聞こえたら、山小屋などの屋内に避難しましょう。山小屋がないときは背の高い植物から離れ、周囲のものより低い位置に身を置きましょう。
最悪の場合は遭難事故に
上記のような状況が悪化すると遭難となり、警察や消防などによる救助活動が行われます。
無事救助されればよいのですが、残念ながら間に合わないこともあります。前述した2020年の山の事故者のうち、約1割(278人)は死亡または行方不明となっています。
救助されたあとも、お金の問題が残ります。警察など公的機関の救助は無料ですが、民間の救助活動の費用は自己負担です。救助活動の内容にもよりますが、多額の費用がかかることもあります。
登山の危険に備えるために保険に入っておこう
登山では、上記のような危険を完全になくすことはできません。特に初心者は、万が一の備えとして保険に加入しておくと、安心して登山を楽しめるでしょう。山のケガはもちろんのこと、救助活動費用の補償も受けられます。
例えば、ドコモの「レスキュー保険(AIほけん)」が該当します。詳細は後述します。
登山の危険を避けるために事前にしておく8つのこと
登山の危険をゼロにすることはできませんが、減らすことはできます。リスクを抑えるために、以下の8つのポイントを押さえておきましょう。
- 1. 体力や技術に合った計画を立てる
- 2. 山の天気予報を確認する
- 3. 危険な箇所を確認しておく
- 4. 服装や装備をそろえる
- 5. 非常時に必要なものを持っていく
- 6. 経験者と登る、またはツアーに参加する
- 7. 進入禁止エリアには入らない
- 8. 登山届を提出する
それぞれについて解説します。
1.体力や技術に合った計画を立てる
安全な登山には、計画性が求められます。自分の体力や技術に合わせた計画を立てて、登山に臨みましょう。無理に頂上を目指さず、途中で折り返す計画でも構いません。
登山計画の作成にあたっては、標準タイム付きの地図があると便利です。有名な山なら公式HPでルートを説明しているので、利用するとよいでしょう。
最初は、人気の山を選ぶほうがよいかもしれません。登山道が整備されており、救護所や山小屋も多いため安心です。
2.危険な箇所を確認しておく
計画を立てる際は、事前に危険な箇所がないか確認しておきましょう。危険な箇所とは、以下のような場所です。
【登山で危険な箇所】
- ガレ場(岩がゴロゴロと積み重なった場所)
- ザレ場(数センチ大の岩屑や小石、砂を敷いたような場所)
- 鎖場・梯子場(鎖や梯子を使う箇所)
- 沢(山あいの比較的小さな谷)
- 尾根(谷と谷に挟まれた山地の一番高い部分の連なり)
危険な箇所は、前もって調べておきましょう。地図のほか、現地の自治体や警察HPなどで公開されていることもあります。自信がない場合は、迂回できるコースを選びましょう。
3.山の天気予報を確認する
登山の前には、必ず「山の天気予報」を確認しましょう。山の天気は平地と異なるケースが多いため、テレビの天気予報だけでは不十分です。
4.服装や装備をそろえる(点検しておく)
天気を確認しつつ、当日の服装や装備を準備しましょう。装備品の不足が深刻な事態を招くことがあるため、チェックリストを作り、忘れ物がないようにしましょう。出発前の最終確認も大切です。
また、荷物はできるだけザックの中に詰め込みましょう。ザックの外にぶら下げると植物や他の登山客の荷物などにひっかかり、転倒するおそれがあります。すべての荷物を詰め込める、十分なサイズのザックを用意するとよいでしょう。
5.非常時に必要なものを持っていく(医薬品や紙の地図、コンパスなど)
持ち物には、救急キットも入れておきましょう。以下のようなものがあると応急処置の役に立ちます。
【救急キットの例】
- 包帯
- サムスプリント(骨折箇所などを固定する副木)
- 応急ギプス
- 冷却パック
- 内服薬
- 減菌ガーゼ
- ポイズンリムーバー(虫刺され毒などの吸引器具)
それぞれの使い方のほか、応急処置の方法も確認しておきましょう。
また、山ではスマホが使えないエリアがあります。道迷いに備えて、地図やコンパスも持っていきましょう。
6.経験者と登る、またはツアーに参加する
経験者と登ることも、登山の危険を回避する有効な方法です。また、ツアーに参加するのもよいでしょう。初心者だけで登らないことが大切です。
7.進入禁止エリアには入らない
山には、進入禁止エリアもあります。道の崩落や火山活動など、危険度が高いため侵入しないようにしましょう。
進入禁止エリアは事前に把握しておくべきですが、現地の情報のほうが確度は高いといえます。「ここは調べたから大丈夫」と事前情報を過信しないようにしましょう。
8.登山届を提出する
登山届とは、警察や自治体に提出する登山計画のことです。救助活動の手掛かりになるため、もしものときは迅速な救助につながります。
登山届を紙で作成した場合は、登山口にある登山ポストか管轄の交番・警察署に提出します。自治体によっては、スマホでも提出が可能です。
家族や職場の同僚にも、同様のメモを渡しておくとよいでしょう。登山者が通報できない場合でも、計画よりも下山が遅れていれば通報してくれる可能性が高くなります。
もしもの時に備えて保険に加入
どれだけ登山の危険に気を付けていても、遭難のリスクはあります。前述のとおり、民間の救助活動は有料です。ヘリコプターを使った救助活動では数百万円の費用がかかることもあります。
これに備えられるのが、「救援費用補償」付きの保険です。救助活動の費用を保険金でカバーできます。例えば、ドコモでは以下の保険が該当します。
- AIほけん:レスキュー保険
AIほけんのレスキュー保険とは?
AIほけんの「レスキュー保険」では、例えば山で遭難して捜索救助費用を負担した場合や、ケガで長期入院して家族に駆けつけてもらった場合の交通費を負担した場合に、保険金を受け取れます。
自分がケガをした場合の入院・通院費などを補償する、AIほけんの「ケガの保険」とセットでのみ加入が可能です。
登山の危険は準備と保険で対策
登山にはさまざまな危険がありますが、慎重に行動すればその多くは避けられます。本記事で紹介した「リスクを下げる8つのポイント」を心がけることが、安全な山登りにつながります。
ただし、山の危険はゼロにはなりません。万が一に備えて、保険に加入しておきましょう。
※本記事は2021年8月15日時点の内容であり、将来の商品改定によっては内容が変更になる可能性がございます。