趣味・レジャー
キャンプのトラブルあるあるに備える保険とは?選び方や注意点もお伝えします
近年、アウトドアへの関心の高まりからキャンプ人気に火がついています。
タープやテント、BBQセットにテーブルとイス......キャンプの準備をする時間も楽しいものです。
「備えあれば憂いなし」で色々な準備をする中、キャンプに潜む「リスク」についての備えは十分でしょうか?本記事では「保険」という観点から、キャンプを安心して楽しむために一役買う情報をお届けします。
キャンプに潜むトラブルとは?
キャンプのリスクに備える保険のイメージを掴んで頂く前に、キャンプで起こりやすいトラブルを紹介します。
川遊びで足を負傷、ランタンやバーベキューで火傷
気温が高まる時期のキャンプで気をつけたいのが、川遊び中のケガです。川底の苔ですべり転倒してしまうケースや、ゴミを踏んで足を負傷するケースが想定されます。
あるいはランタンやバーベキューコンロなど、普段使わない道具を使うため、思わぬ火傷を負ってしまう可能性があります。
ほかにはテントをロープで固定する場合、歩行者がロープに足を引っかけてしまうことによる転倒などでケガをさせてしまう場合があります。特に夜間はロープが見えづらくなるため、ありがちな事故だといえるでしょう。
テントのフレームが折れる
負傷だけなく、携行品の破損にも気をつけましょう。
キャンプ用品の中でも、特にテントは値段が張るため、数十万円することも珍しくありません。テントフレームの買い替えや修理費用に頭を悩まされるケースも想定しましょう。
備品の盗難
野外などのオープンスペースでキャンプする場合、注意したいのが盗難リスクです。不特定多数の人が集まるため、盗難トラブルが生じる可能性もあります。
山や川での遭難
そして、キャンプで怖いトラブルが遭難です。遭難は増加傾向にあり、例えば2019年に発生した山の遭難事故は2,531件で、2008年の1,631件から約1.6倍になっています。
通常、遭難者を救出には警察や消防、自衛隊などがあたりますが、民間の救助隊やヘリコプターが救助に向かうケースがある場合、思わぬ費用に繋がります。
民間ヘリコプターを利用した場合、1時間あたり50~80万円が相場とされています。そのほか、救助隊の人数分の日当や諸経費の負担も発生するため、数百万円の費用に上る可能性があります。
キャンプに対応する保険の補償内容
では、上記のようなキャンプのリスクに対応する保険では、どのような補償を受けることができるのでしょうか?補償内容は保険や契約ごとに異なりますが、キャンプに対応する保険の主な補償内容を確認しましょう。
キャンプ中の事故による入院や通院(入院・通院補償)
キャンプ中に起こった事故が原因で生じたケガや治療による入院・通院の費用を補償してくれるのが「入院・通院補償」です。
保険金は入院や通院の日数に応じて支払われるケースが一般的で、日数が長いほど多くの保険金が支払われます。
キャンプ中の事故による死亡や後遺障害(死亡保障・後遺障害補償)
万が一、キャンプ中の事故で死亡してしまった場合に補償を受けることができるのが「死亡補償」です。また、「後遺障害補償」が付いていれば、キャンプ中の事故が原因で後遺障害が残ってしまった場合に保険金が支払われます。
後遺障害補償の保険金は、死亡補償の保険金を限度に、障害の程度に応じて支払われるケースが一般的です。
軽い事故なら上述の入院・通院補償で対応できますが、重大な事故に備えたい場合は死亡補償や後遺障害補償が付いた保険で備えるのがよいでしょう。
携行品の破損、盗難(携行品補償)
大切なキャンプ用品に生じた損害を補償してくれるのが「携行品補償」です。対象のキャンプ用品が破損してしまった場合や盗難されてしまった場合に、保険金を受け取ることができます。
支払われる保険金は、破損や盗難されたものの「時価」に応じて支払われるケースが一般的です。つまり、新品に近いほど多くの保険金が支払われますが、使用によって消耗や劣化などしている場合、支払われる保険金が少なくなる傾向があります。
キャンプをする以上、キャンプ用品の破損や盗難のリスクはゼロではありません。損害を補償したい場合は携行品補償の付いた保険を選択しましょう。
他人をケガさせたときや他人のモノを破壊したときの賠償(個人賠償責任補償)
他人にケガを負わせるなどし、損害賠償責任を負った場合に補償されるのが「個人賠償責任補償」です。
他人へ与えてしまう損害はケガだけではありません。キャンプ用品を誤って破壊してしまうケースや、キャンプ場の備品を破壊してしまうケースも考えられます。
補償内容にもよりますが、個人賠償責任補償が付いた保険に加入していると、法律上の損害賠償責任が生じてしまった場合に保険金が支払われます。
遭難した場合の救援救助費用(救援者費用補償)
遭難した場合の救援救助費用の負担が補償されるのが、「救援者費用補償」です。前述したように100万円以上に及ぶ場合もあるため、濃霧が頻繁に発生する、鬱蒼とした森林に隣接するなど、遭難のリスクが高そうなキャンプ場に行く場合は、加入を検討するのがよいでしょう。
キャンプに備える保険の選び方、選ぶステップ
キャンプに行く際の保険の選び方、選ぶステップを紹介します。
1.現在加入中の自動車保険などに個人賠償責任補償が含まれていないかを確認
キャンプに関する保険を探す前に、自分や家族が加入している保険に「個人賠償責任補償」が付いていないか確認しましょう。
個人賠償責任補償は、他の保険の特約などに含まれているケースがあります。特に、以下の保険に含まれている場合が多いです。
【個人賠償責任補償が含まれている可能性がある保険】
- 自動車保険
- 火災保険
- クレジットカードの付帯保険
個人賠償責任補償は補償の範囲が広く、家族の誰かがひとつ加入していれば充分という場合があります。その場合、新たに個人賠償責任補償を付ける必要はないため、その分、保険料の安い保険に加入できる可能性があります。
2.キャンプ中に予定しているアクティビティに合わせた補償内容を選ぶ
キャンプに関する保険にはさまざまな種類があり、キャンプ中に予定しているアクティビティに応じて補償内容を選ぶと安心です。
例えばキャンプに行った先で何かしらのスポーツを行う場合、ケガのリスクは比較的高いと考えられます。入院・通院補償が厚い保険を選択するのがよいでしょう。
3.キャンプの頻度に応じて補償期間を選ぶ
キャンプに関する保険にも補償期間があります。1年単位で補償する保険もあれば、1日や2日といったスポットで補償する保険もあります。
キャンプに頻繁に出かける方は補償期間が長いタイプを、年に数回しか行かない方は補償期間が短いタイプを選択するのが賢い選択です。
キャンプのリスクに備えた保険に加入するときの注意点
キャンプのリスクに備えた保険に加入する場合の注意点を確認しましょう。
適用外のアクティビティがある
キャンプに関する保険には、補償の対象とするアクティビティが細かく決められている場合があります。
例えば、ピッケルやアイゼンなどを使用する本格的な山岳登はんや、ハングライダーなどの危険な運動は、「入院・通院補償」や「死亡・後遺障害補償」の対象外とされるケースがあります。
また「携行品補償」においても、ボートフィッシングに使用するような船舶などは対象外とされるケースもあります。
キャンプに関する保険に加入する場合、補償の範囲についてはしっかり確認しておきましょう。
保険に入れない職業がある
一般に、保険の申し込みでは職業の告知義務があります。なかには保険加入がむずかしいとされる職業もあり、場合によっては保険の加入を断られるケースもあります。
職業に関する保険加入の判断は、保険会社や保険によって異なるので一概にはいえません。ただ、職業の告知は重要な義務なので、正直に職業を伝えましょう。
キャンプで何をするか決まってない方は「アウトドア保険」を
キャンプに限らず、自然を楽しむレジャーには「まさか」がつきものです。キャンプに行くことは決まっているけれど、何をするか決まっていない方もいるでしょう。そんな場合に役立つのがアウトドア全般を補償する「アウトドア保険」です。
例えば、ドコモのAIほけんが提供する「アウトドア保険」では、登山やマリンスポーツなどのアクティビティを幅広く補償しています。キャンプだけでなく他のスポーツも楽しむ方におすすめです。
保険はキャンプを安心して楽しむための心強い味方
キャンプにはさまざまなトラブルが起こりえます。保険加入は義務ではありませんが、せっかくのキャンプを楽しむために適切に保険に加入しておくことで、リスクに備えることができます。
AIほけんが提供する「アウトドア保険」では、カジュアルな自然遊びに適した「ライトプラン」や本格的なアウトドアのための「プレミアムプラン」などを含む、3つのプランから選択できます。オンラインで加入ができ、月額330円からと手軽に利用できます。
少しの金額で大きなリスクに備える保険に加入して、安心してキャンプを楽しみましょう。
ライト | スタンダード | プレミアム | |
---|---|---|---|
保険料 | 330円/月 | 900円/月 | 2,170円/月 |
救助者費用 | 500万円 | 500万円 | 500万円 |
個人賠償責任 | 1億円 | 1億円 | (国内)無制限 (国外)1億円 |
死亡・後遺障害 | 100万円 | 100万円 | 300万円 |
入院日額 | - | 1,500円/日 | 4,500円/日 |
通院日額 | - | 1,000円/日 | 3,000円/日 |
携行品 | - | 10万円 | 20万円 |
※ 本記事は2021年9月1日時点の内容であり、将来の商品改定によっては内容が変更になる可能性がございます。